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■ボイラー技士は、冷暖房を使用している建物の空気調節を管理する専門家として、配置が義務づけられている国家資格です。
■有資格者は、ホテル・病院・デパートなど空調設備のはいったさまざまな施設で活躍できます。

■ボイラー技士は、「ツブシのきく」国家資格で空調設備のある場所ならどこでも活躍できます。求人も多く、新聞や雑誌の求人欄に「ボイラー技士」あるいは「ビル管理」「空調」といった文字を頻繁に見かけます。
■建物関係の管理業務専門の会社も増えており、今後も有資格者のニーズはますます高まることでしょう。
■定年後の再就職にもピッタリで将来の生活設計に活かせます。
■書き替えのない終身資格なので、将来に備え、早くにとっておいても損はありません。
■たとえ住む場所が変わったとしても、日本全国どこでも活かすことのできる資格です。

■通信講座では「ボイラーを見たこともない」方を想定して、初歩から学べる教材を作成しています。
■専門家によるキメ細かい指導で二級ボイラー技士試験合格の実カを養成します。
■はじめてでも一発合格を狙えます。
■出やすい問題を中心にした学習効率を重視したわかりやすいテキストです。
■知識の整理に試験直前の見直しにピッタリな「ここから出る！合格の１００問　重要用語３５０」は、重要項目だけを集めて、覚えやすく簡潔にまとめてありますから、実戦力が着実にアップします。
■本番形式で実戦力を強化できる「総合模擬試験」は、解答形式は本番と同じなので、いざ試験に望む際にもあわてることはありません。独自の調査分析による予想問題なので、問題の的中率も高いと好評です。

■受験資格
・大学、高専、高校、中等教育学校においてボイラーに関する学科を修め卒業した者で、3か月以上の実地修習を経た者
・ボイラーの取り扱いについて6か月以上の実地修習を経た者
・ボイラー取り扱い技能講習を修了し、その後4か月以上小規模ボイラーを取り扱った経験がある者
・エネルギー管理士（熱）免状を持つ者で、1年以上の実地修習を経た者
・海技士（機関1、2、3級）免許を受けた者
・ボイラー・タービン主任技術者（1、2種）免状を持つ者で、伝熱面積の合計が25�u以上のボイラーを取り扱った経験がある者
・ボイラー実技講習を修了した者
・海技士（機関4、5級）免許を受けた者で、伝熱面積の合計が25�u以上のボイラーを取り扱った経験がある者
・保安技術職員国家試験規則による汽かん係員試験に合格した者で、伝熱面積の合計が25�u以上のボイラーを取り扱った経験がある者
・鉱山において、伝熱面積の合計が25�u以上のボイラーを取り扱った経験がある者
■受験手続
・願書と必要書類を各地安全衛生技術センターに提出します。
■受験料
・8,300円です。
■申込期間
・試験日の2か月前からです。
・郵便受付は14日前の消印までです。
・窓口受付は2日前までです。
■試験日
・月1〜2回です。
■試験地
・北海道、東北、関東、中部、近畿、中国四国、九州です。
■収入
・求人も多く、待遇面でも資格手当のつくケースも多いです。
■難易度
・合格率は50％前後です。
■試験内容
・試験は筆記試験で、ボイラーに関する知識・ボイラーの取り扱いに関する知識・燃料および燃焼に関する知識・関係法令の4科目です。
・出題形式は五肢択一式のマークシート方式です。
・出題数は各科目10題です。
・合格基準は、各科目とも最低4問以上正解で、全科目の得点の合計が60％以上です。
・試験内容は次のとおりです。
◇ ボイラーの構造に関する知識
熱および蒸気、種類および形式、主要部分の構造、付属設備および付属品の構造、自動制御装置
◇ ボイラーの取り扱いに関する知識
点火、使用中の留意事項、埋火、付属設備および付属品の取り扱い、ボイラー用水およびその処理、吹出し、洗浄作業、点検
◇ 燃料および燃焼に関する知識
燃料の種類、燃焼方式、通風および通風装置
◇ 関係法令
労働安全衛生法、労働安全衛生法施工令および労働安全衛生規則中の関係条項、ボイラーおよび圧力容器安全規則、ボイラー構造規格中の付属設備に関する条項
■備考
・2級ボイラー技士の受験資格にはいろいろとありますが、一般的なのはボイラー実技講習を受けて受験資格を得る方法です。都道府県労働局長が登録する教習機関で講習を受ければ、受験することができます（20時間）。
・18歳未満の合格者は、18歳になるまで免許証が交付されません。
・ボイラー技士免許を受けることができない者は次のとおりです。
◇ 労働安全衛生法の規定により、免許を取り消され、取り消された日から起算して1年を経過していない者
◇ 身体または精神の欠陥によって、免許にかかわる業務に就くことが不適当であると認められる者
※ただし、都道府県労働局長が、身体に欠陥がある者に対して、その取り扱うことができるボイラーの種類を限定し、その他、作業について必要な条件を付すことによって、免許を与えることができる。
■問合せ先
各安全衛生技術センター